不動産査定一括サイト間の競争も激しくなってきている現状ですが先行し量的な実績を作り、提携不動産会社も増やすビジネスモデルできたのがスモーラ（Smoola）です。

査定見積会社数も9社と多いです。

また、扱う分野もマンション、戸建て、土地の売買、賃貸と幅広い戦略を取っています。

それでは、スモーラ（Smoola）の口コミ・評判、システムのメリット・デメリット、他のサイトとの比較などを見ていきましょう。

運営会社	マンションリサーチ株式会社
サイト利用者数	360万人
対象分野	マンション、戸建て、土地の売買、賃貸
対象地域	全国
同時依頼数	最大9社
提携会社数	700社

スモーラ（Smoola）の運営会社はマンションリサーチ株式会社でマンションの一括査定サイトの「マンションナビ」を2011年8月より開始しました。

現在中心になっている、不動産業界のWEBによる売主の情報収集と不動産会社の集客手法のマッチング性だけでなく、不動産業者に詳しい情報メディア会社としての特徴づくりに力を入れています。

なお、WEBサイトでは複数を運営しており、スモーラ（Smoola）以外に、「マンションナビ」では、分譲マンション所有者向け一括査定サイトとして、「売る・買取」「貸す」の比較も可能にしています。

「Smoola PRO」では、不動産会社の向けのサービス一覧サイトを提供し、マンションデータの販売、営業促進サービスを提案しています。

スモーラの特徴は、主に3つ挙げられます。

スモーラ（Smoola）は、対象物件がマンション・戸建て・土地と幅広く売買とともに賃貸も扱っていることです。

もともとは、同じ運営会社のサイトの「マンションナビ」からスタートしました。

そのためマンションの方が実績はあると思われますが、その後対象物件分野を広げ総合化しました。

マンションと戸建て、土地を扱う不動産会社は別の検索となっています。

得意不得意があるため不動産会社の申告でそれぞれ登録しています。

また、売買と賃貸は別の市場であり、売買と賃貸とも扱うサイトは数少ないのもスモーラ（Smoola）の特徴になっています。

売買と賃貸では事業者も異なっている場合が多くあります。

全国のエリア別に中古マンション・土地・一戸建ての現在の売出し価格を豊富な過去800万事例にリアルタイムで確認できるようにサイト上に掲載しています。

これから中古マンション・土地・一戸建ての売却をご検討の方には、相場を知ることは売却活動を行う為の第一歩です。

地域では全国を対象に、地域の丁目、字名単位で相場価格を把握できます。

部屋条件を入力すると査定価格を自動計算します（条件を変更するためには無料会員登録が必要です）。

また、マンションごとの過去の価格推移を確認でき、マンションごとに近隣の物件やライバル物件がわかります。

利用にあたっては無料会員登録が必要です。

査定はマンション・一戸建てで分かれています。

それぞれ得意な不動産会社が担当します。

最大9社は一括査定サイトでは業界でもトップクラスです。

査定見積りの会社数が多いということは売主としては選択肢が広いということになります。

多くの査定価格を見ればどのくらいの価格が標準値かがわかります。

余り高すぎる査定は営業だけを考え査定価格と実際の価格に差が生まれる可能性が高いと想定されます。

特に高い査定と安い査定を外し標準値の中で会社の内容、担当者の姿勢など実際に接触してみて選択を行うことが妥当でしょう。

多くの会社の査定を受け絞り込みたい人に向いています。

スモーラを利用した方には、WEB上の機能や査定結果の納得感の部分で高い評価を得ていました。

また、マンションナビからのスタートということで、マンションの査定が強いのでは、ないかという見方もありますが、口コミにも紹介したようにマンション以外の戸建や土地の査定も満足できたという声が上がりました。

スモーラを利用した人の中には、査定価格が実際の売却の価格よりも差があった、9社も査定を受けることができなかった、という声が上がりました。

これはスモーラの一括査定サービスに限った口コミではありませんが、いくら一括査定で複数の会社から査定をもらったとしても、売却時の価格よりも安くなってしまうことはあります。

また、査定をもらうことができる会社の数も地域によっては少なくなってしまうことがあります。

ですので、そうならないようにしっかりと対策をしなければいけません。

おすすめの方法としては、不動産一括査定サイトを複数利用することです。

もし、スモーラを使っても満足のいかない査定を受けた場合は、違う一括査定サイトを活用してみましょう。

おすすめの不動産一括査定を知りたい方は、下記の記事をご覧ください。

スモーラを利用するメリットは下記の3つが挙げられます。

対象分野が、マンション、戸建て、土地と広く、売却だけでなく賃貸の情報を得られる点で多角的な検討が可能です。

同社が運営しているマンションの査定に特化した、マンションナビとは違って、マンション以外の不動産の査定も行なっているのでより多くのニーズを満たすことができます。

また、対象地域を全国区になっており、総合性が強くなった一括査定サイトとなっています。

売主にとっては多くの情報を得られる可能性があるという点でメリットがります。

情報の段階である程度標準よりも高すぎるものは除外するなど選別し、実際に折衝する不動産会社はやはり絞り込んだ方が良いでしょう。

不動産会社を訪問し打合せするだけで時間がかかりますし、その後の営業マンとの対応も手間がかかります。

不動産会社に査定を出す前に、相場をみて、ある程度売却額の検討をつけることができます。

相場を事前に調べておくことで、今のタイミングで売却するのが妥当かどうかの判断基準を明確にすることができます。

また、スモーラの不動産相場情報は、現在だけでなく過去の価格も一定期間まですべてわかるようになっていますので、現時点の価格だけでなく、今後の相場変動をより把握しやすくなります。

スモーラを利用するデメリットは下記の2つが挙げられます。

もし、査定価格を出してくれる不動産会社が複数いる場合、その分手間と時間はかかってしまいます。

数社に絞るとしても、その判断が難しかったりしてしまう場合もあるでしょう。

また、実際に営業マンと接触すると、メールや電話、場合によって訪問を受けたりし、しつこい営業にさらされる可能性もあります。

経過からすぐには断れないなどのケースが生まれる可能性があります。

対象物件がマンション、戸建て、土地と広く、売却だけでなく賃貸の情報を得られる点はメリットとなる反面デメリットにもなると思われます。

間口だけ広くても対象の分野もマンション、戸建て、土地と幅広いと言っても、個人の売主は自分の所有する物件は1つで、マンションならマンションだけにほとんどの場合限られます。

分野の総合性は必要ありません。

間口の広さは同時に深みの乏しさ、専門性の弱さにつながります。

結局提携不動産会社次第になりサイト運営会社の指導性は薄いということになります。

売主としては結局は自分次第で業者の絞り込みをしていく主体性が求められます。

今回比較するのは、不動産一括査定で代表的である、HOME'S、イエウール、すまいValueです。

対応地域	サイト名	提携社数	同時依頼数
全国	スモーラ	700社	9社
全国	HOME4U	1,300社	6社
全国	イエウール	1,700社以上	6社
都市部中心	すまいValue	厳選6社のみ	6社

一括査定の表からもわかるように、他の不動産一括査定サービスに比べて同時依頼数が多いです。

その理由は、スモーラは売買査定の依頼数が最大6社で、賃貸査定の依頼数が最大3社受けることができるからです。

他の一括査定サイトの中には、売却の際の査定のみ対応していることが多いです。

ですので、マンションや戸建を売却しようか、賃貸にしようかどちらも検討している、と言った方におすすめのサービスとなっています。

取引事例の情報量が多いことから相場をつかむには適切であるため売却準備第１段階で活用しようという人にはおすすめです。

相場をつかみ売却方向が定まったら第２段階へ進めます。

また、相場が良くなく希望に合いそうもない場合は方針変更を検討できます。

不動産の基礎知識が得られるスモラボ（Smoola lab）という情報ページ、不動産売却体験談のリアルボイスのページ、リサイクル不動産のページなどサイトのコンテンツが充実しているのでそれらを参考にしたい人にはおすすめです。

リサイクル不動産のページでは、相続した空き家や土地を処分したい、買主が見つからず、不動産会社も扱わない物件所有者のために、物件情報を自分で掲載でき価格交渉などのやりとりも、無料の会員登録をすると、誰でも・どんな物件でも自由に物件の掲載が可能です。

スモーラ（Smoola）は不動産会社への提携開発においてもハードルを低くしサイトへの参加費用は、月額ゼロ、固定費ゼロ、反響に応じた成果報酬型のみとし無料からできるとしています。

査定一括サイト間の営業競争もあり、提携会社数拡大も課題となっているのでしょう。

ただし、売主にとっては不動産会社の数が増えてもどのような不動産会社か、どのような分野に強いのか、どの程度の実績がある会社なんのかはわかりません。

また基準のない提携会社の拡大は、質よりも量の営業方針になる危険性もあります。

売主にとっては取引事例の多さをベースに活用する価値はありますが、タイプの違うサイトと併用して利用するのが有効でしょう。

提携数	700社
同時依頼件数	9社
対象エリア	全国
利用者数	360万人